小学生や中学生を持つ親にとって共通の課題の一つが、PTAの役割です。
この任務は誰かが引き受けなければならないものであり、多くの親は心の中では、
「できればPTA役員は避けたい」
と感じています。
既に仕事、家事、子育てで忙しい日々を送っている中、さらにPTA役員や委員の仕事が加わるのは過重な負担になることが多いです。
そこで、今回は「PTA役員を上手に断る方法」をご紹介します。
PTA役員の免除規定、具体的な辞退理由、そしてどうしても役員になりたくない場合の断り方について、詳しく解説します。
PTA役員を辞退したい方は、ぜひこの情報を参考にしてください。
PTA役員を辞退する際の理由と免除の基準
PTA役員を辞退する際、特定の理由があれば、役員の義務から免除されることがあります。
ただし、これらの免除基準は居住地域によって異なります。
ここでは、免除を受けやすい一般的な理由をいくつかご紹介します。
PTA役員辞退の理由①:過去数年内にPTA役員経験あり
多くの学校では、過去数年以内にPTA役員を経験した保護者を再び役員に指名することを避けるルールがあります。
ただし、この期間やルールは学校によって異なります。
一般的な例は以下の通りです。
・1年間役員を務めた後、2~3年間は免除
・会長や委員長を務めた場合のみ免除、一般委員は免除されない
これらの規定は学校によって異なるため、子供が通う学校のPTAのルールを確認することをお勧めします。
PTA役員辞退の理由②:妊娠中または幼い子どもがいる
妊娠中の母親や3歳未満の子どもを持つ母親は、PTA役員から免除されることが多いです。
出産や育児の大変さは共感を呼びやすいため、免除されやすい理由とされています。
ただし、「妊娠希望中」というだけでは免除対象とはなりません。
役員選出時に妊娠が確定している必要があります。
PTA役員辞退の理由③:母子家庭や父子家庭
一人親家庭の場合も、PTA役員から免除される可能性が高いです。
ただし、同居している家族が子供の世話を手伝っている場合は、免除されないこともあります。
また、単身赴任の場合は免除されにくい傾向がありますので、注意が必要です。
PTA役員辞退の理由④ 転職や転校、引越しの予定がある場合
仕事の転勤や家族の転校・引越しに伴う役員辞退も一般的です。
他の役員にとっても、メンバーが途中で抜けることは運営上の問題を引き起こすため、この理由は理解されやすいです。
ただし、学校によっては「転勤するまでの期間だけでも」と要請することがありますので、その場合は対応が必要です。
PTA役員辞退の理由⑤ 地域活動や他の役員職を担っている場合
地域の活動や他の子供の学校でのPTA役員など、すでに他の公職を担っている場合も、PTA役員からの免除が考慮されることがあります。
既に他の役職に就いている場合は、その状況を伝えると良いでしょう。
PTA役員辞退の理由⑥ 同居家族の介護が必要な場合
同居する家族の介護が必要な場合、特に高齢の祖父母や重い障害を持つ家族がいる場合には、PTA役員の免除が考慮される可能性があります。
ただし、祖父母が別居している場合などは免除対象外となることもあるため、具体的な状況を伝えることが重要です。
PTA役員辞退の理由⑦ 家計を支える主な収入者である場合
一般的には、共働きやフルタイム勤務であってもPTA役員から免除されることは少ないですが、休職中の配偶者や非正規雇用の場合など、家計を一手に担っている場合は免除の対象となる可能性があります。
このような状況であれば、PTAに伝えてみる価値があります。
PTA役員辞退のコツ:良好な人間関係を維持しつつ断る方法
PTA役員の役割を断る際、人間関係を損ねないための注意点がいくつかあります。
適切な断り方をすることで、円滑な関係を保つことができます。
PTA役員を辞退する方法①:事前に関係者に事情を伝える
PTA役員の選出日が決まっていれば、早めに選考委員や現PTA役員にあなたの状況やPTA役員を務められない具体的な理由を伝えましょう。
事前に相談することで、相手も理解しやすく、事情に応じて協力的な対応をしてくれることが期待できます。
選出当日や決定後に理由を伝えると、「早く伝えてほしかった」という反応を引き起こすことがあります。
また、個人的な理由で免除を希望する場合、他の保護者に知られたくないときも事前に伝えることが重要です。
これにより、選出時にあなたの免除状況を他の保護者に気付かせないよう配慮してもらえる可能性があります。
PTA役員辞退の方法② 正直な理由で断る
PTA役員の役割を断る際は、誠実さを保つことが重要です。
不本意ながら役員を辞退する場合、偽りの理由を作るのは避けましょう。
不真実な理由はやがて明らかになり、信頼を損ねる原因になるだけでなく、親子間の社会的な関係にも悪影響を及ぼす可能性があります。
そのため、正直な理由でPTA役員を断ることが重要です。
PTA役員辞退の方法③ しつこい勧誘には断固たる態度で対応
PTA役員の推薦がある場合、時にはしつこい勧誘に直面することがあります。
このような状況では、「〇〇の理由で参加が不可能です。繰り返し要請されても変わりません」とはっきりと伝えましょう。
弱腰で応じてしまうと、「強く推し進めれば受け入れる」との誤解を招き、将来的にも同様の役割を押し付けられる可能性が高まります。
したがって、勧誘には断固たる態度で対処することが肝要です。
PTA役員を避けるための緊急策:リスクを理解した上での対応
「どうしてもPTA役員になりたくない」と強く感じる場合、特別な対策を講じることも一つの方法です。
ただし、これらは通常の手段ではなく、社会的なリスクを伴う可能性があるため、慎重に考慮する必要があります。
ここで紹介する方法は、子供の卒業までの孤立を覚悟できる方向けです。
PTA役員断り方①:配偶者の反対を理由にする
「実は私自身はPTA役員を引き受けても構わないのですが、夫が強く反対していて、夜間の外出すら許されていないので、PTA活動に参加するのが難しいです」
このように、PTA役員を断る理由として配偶者の反対を挙げる方法です。
この場合、配偶者が反対しているという状況を強調し、それがPTA活動への参加を妨げる理由として提示します。
ただし、この方法は配偶者を巻き込むため、慎重に使用する必要があります。
PTA役員断り方②:断固拒否の姿勢を示す
「PTA役員は絶対に引き受けません。たとえ任命されたとしても、実質的に参加や仕事をすることは物理的に不可能です」と断固として拒否する方法です。
このような明確な拒否の態度を示せば、他の役員にとっても仕事をしないメンバーがいるのは迷惑なため、通常は役員候補から外されます。
しかし、この方法を取ると評判が著しく下がるリスクがあります。
周囲からの否定的な見方に耐えられるならば、この方法を試すこともできます。
PTA役員断り方③:役員決定日に不在にする
PTA役員を決める日にわざと用事を作って欠席する方法です。
特に低学年の保護者の場合、「不在の人を任命するのは適切ではない」という考えから免除される可能性があります。
ただし、この方法を取ると、最も負担の大きい仕事を押し付けられるリスクもありますので、注意が必要です。
PTA役員を辞退する際の理由のまとめ
PTA役員は、ほとんどの保護者が一度は経験する可能性があります。
しかし、「正当な免除理由」がある場合、無理に役員を引き受ける必要はありません。
家庭の事情を最優先に考え、PTA役員や委員の役割を辞退することは十分に理解されうる選択肢です。
時には自己と家庭の状況を優先して判断することも大切です。